太陽化学が行ったPHR活用の健康促進実証事業
三重県四日市市に本社を置く太陽化学株式会社は、経済産業省が推進する令和6年度日常生活におけるPersonal Health Record(PHR)を活用したユースケース創出の実証調査事業の一環として、最終報告書を発表しました。この事業は、コンビニエンスストアの利用を通じて「いつの間にか健康」を実現することを目的としており、全国的に注目を集めています。
取り組みの概要
太陽化学は、食品素材業界での知見を活かし、セブン-イレブンやセブン&アイ・ホールディングスと提携し、実証事業を実施しました。検証フィールドとして選ばれたのは、セブン-イレブン多摩センター駅西店で、18日間にわたり165名の参加者がこのプロジェクトに参加しました。
参加者は、店舗に設置された健康チェック機器(体組成計、ヘモグロビン推定値測定機器)を使用し、自身の健康データを測定。さらに、スマートフォンを通じて日々のライフスタイルに関する情報(歩数や睡眠)をアプリで集約しました。この情報をもとに、生活者それぞれに最適な商品が提案され、その健康意識や行動がどのように変化したかが様々な手法で検証されました。
健康意識の向上
実証事業の結果、参加者の健康に対する意識がプロジェクト開始から終了までに高まることが確認されました。アプリをダウンロードした時点での意識と、プロジェクト終了時のアンケートを比較したところ、健康に対する意識が明確に向上していたという結果が出ています。
購買行動の変化
興味深いことに、健康に無関心だった層においても購買行動に変化が見られました。健康的な選択肢となるサラダチキンや豆腐、ヨーグルトなどの健康食品の購入が増加したことが示されています。これは、参加者が健康意識を持つようになったことと関連していると考えられます。
商品カテゴリごとの違い
また、レコメンドされた健康商品に対してのニーズは、カテゴリごとに異なることが浮き彫りになりました。パンでは低糖質が求められる一方、飲料ではビタミン摂取が好まれるなど、消費者が求める「健康」の切り口が異なることが示されています。これは、製品開発やマーケティングにおいても重要な示唆となります。
まとめと今後の展望
本実証事業全体を通じて、PHRを活用したパーソナライズ商品提案が、コンビニを利用する生活者の健康意識や購買行動を変容させる可能性があることが確認されました。さらに、太陽化学は「世界の人々の健康と豊かな生活文化に貢献する」という理念のもと、今後も「いつの間にか健康」を実現する取り組みを続けることを宣言しています。詳細な情報は経済産業省のホームページや、2025年10月17日開催予定の第3回健康フォーラムでも紹介される予定です。
参考リンク
令和5年度補正PHR社会実装加速化事業報告書
太陽化学株式会社概要
- - 商号: 太陽化学株式会社
- - 代表者: 代表取締役社長 山崎 長宏
- - 所在地: 三重県四日市市山田町800番
- - 設立: 1948年1月
- - 事業内容: 乳化剤、安定剤、鶏卵加工品、機能性食品素材等の開発、製造
- - 資本金: 77億3,062万円
- - URL: 太陽化学株式会社
太陽化学は、伝統的な天然素材から最先端技術を応用した新規素材まで、多様な用途を持つ食材や工業関連製品を展開しており、研究開発を続けながら機能性食品素材の創造に努めています。